【特商法改定】役務または商品の引渡時期
特商法「役務または商品の引渡時期」を改定しました。
改定内容：配送業者の指定および局留・営業所留に関する事項
発送方法：基本的に日本郵便またはヤマト運輸の配送サービスを利用いたします。
ポスト便：クリックポスト(日本郵便)
コンパクト便：宅急便コンパクト(ヤマト運輸)
宅配便、宅配便(Wholesale)：宅急便(ヤマト運輸)
※原則として商品に記載している配送方法で行います。配送業者の指定はできません。
※局留め、営業所留めは対応しておりません。配送先に私書箱や郵便局・配送業者の営業所の住所を指定することはご遠慮ください。不在などの理由で配送指定先で受取れない場合は、配達業者の不在票にて再配達をご依頼ください。
注）郵便局留、営業所留はその郵便局および営業所を受取の住所にすることであり、登録住所を偽ることもでき、犯罪行為に繋がる恐れがあります。
また、郵便局留の場合、郵便物が郵便局に到着しても購入者へ連絡が届かず、保管期限を超過した場合はストアへ返送されるため、お断りしております。
※長期ご不在および受取拒否により、商品が当ストアへご返送となった場合の再発送はお受付致しかねます。 また、商品ご返送後は、自動的にキャンセルとなりますので、予めご了承ください。また受取拒否にてお荷物がご返送となり、 当店が悪質と判断した場合は次回からのご注文をお断りさせて頂く場合があります。